大規模災害が発生すると、緊急使用の通信が優先されるため、携帯電話や家の固定電話の使用が制限されることがあります。しかし公衆電話は使用できる可能性があるため、利用に関する知識を覚えておきましょう。
災害時は公衆電話が役に立つ
大規模災害時における公衆電話の利便性、利用時の注意点、および無料化される条件について解説します。
公衆電話の利便性と強み
通信規制の対象外
災害時に一般の電話回線が混雑していても、公衆電話は通信規制の優先対象外となるため、携帯電話よりもつながりやすい。
停電時でも利用可能
NTTの通信ビルから電話回線を通じて電源が供給されているため、大規模な停電が発生しても機能している可能性が高い（※一部のデジタル公衆電話やルーター接続型を除きます）。
災害時用公衆電話の存在
避難所や自治体の主要施設には、あらかじめ「災害時用公衆電話（特設公衆電話）」の回線が配備されているので、指定された避難所や臨時的施設等で利用できます。
利用時の注意点
電話番号を覚えていない問題
普段スマートフォンに頼っていると家族の番号を忘れがちであるため、あらかじめ紙に書いて携帯しておく必要があります。
発信専用の場合がある
避難所などに設置される災害時用公衆電話は「発信専用」であることが多く、外部から折り返し着信することはできません。
停電時の制限
停電時は、画面表示やカードリーダーが機能しない場合があり、アナログ式とデジタル式で操作や使える媒体（テレホンカードが使えず現金のみになるなど）が異なります。10円玉を常に携帯しておくなど、日ごろの準備や心構えが重要になります。
長蛇の列とマナー
利用者が殺到するため、長時間の通話を控え、用件をあらかじめメモするなどして譲り合って手短に使用しましょう。
公衆電話が無料で使えることもある
災害救助法が適用される規模の災害が発生し、NTT東日本・NTT西日本が「無料化が必要」と判断すれば、公衆電話を無料で使用することができます。
アナログ公衆電話
一度硬貨やテレホンカードを入れてダイヤルするが、通話終了後に投入した硬貨やカードはそのまま返却されます。
デジタル公衆電話（液晶画面付き）
硬貨やテレホンカードを入れなくても、そのまま受話器を上げて無料で発信でききます。
まとめ
公衆電話の利用について解説しましたが、家族の安否確認などは災害用伝言ダイヤル（171）も利用可能です。あわてず、最適な方法で家族の安否確認ができるよう、普段から家族で話し合っておきましょう。
